物販ONE® 
「物販ビジネスは怪しいと思うんだよね…」
「本当に取り組んで大丈夫？」
「稼げたって言う情報商材を見かけたけど、本当なの？？」
物販ビジネスの領域では、悪質な業者が詐欺まがいの商売をしているケースがあります。残念なことに、物販ビジネスについて知識がない人が怪しい業者にだまされることがほとんどです。
それ故に、物販ビジネス全体が怪しいという印象を持たれています。しかし、物販ビジネスは真っ当なビジネスであり、正しい知識を持っていれば怪しい業者に引っかかる心配はありません！
本記事では、1,000名を超える物販スクールを運営する物販ONE＠代表のかずが、以下の内容について解説します。
- 物販ビジネスが怪しいと言われる理由
- 怪しい業者がよく使う手口
- 物販ビジネスが怪しいかどうか見分けるポイント
この記事を読めば、詐欺被害に遭わないための心構えがわかるので、ぜひ最後までお読みください！
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物販ビジネスが怪しいと言われる理由3選
物販ビジネスが怪しいと敬遠される理由を3つ紹介します。
- 値段に見合わない情報商材が販売されている
- 利益を上げるために販売サイトの規則を破っている人がいる
- しっかり学ばないと利益が出ない
理由を知れば、物販ビジネスに関わる会社すべてが怪しいわけではないことがわかるはずです。ひとつずつ解説します。
1. 値段に見合わない情報商材が販売されている
物販ビジネスが怪しいと言われる主な理由として、値段の割に内容の薄い情報商材が数多く出回っていることが挙げられます。
たとえば「物販で月収〇〇万円稼ぐ方法」という教材の実際の内容が、一般的な物販の基礎知識しか含まれていないようなケースです。このような情報商材であっても、数十万円で販売されている事例は少なくありません。
情報商材の内容が値段に対して見合っていないと、金銭的な被害だけでなく、ノウハウを学びたい消費者の期待を裏切る結果になります。ひいては、物販ビジネス全体への不信感につながってしまいます。
2. 利益を上げるために販売サイトの規則を破っている人がいる
物販ビジネスではAmazonなどのプラットフォームで商品を販売するため、各プラットフォームが設定している規則を守らなければなりません。規則を破ると、アカウント停止や売上金没収などなどのペナルティが科されるケースがほとんどです。
それでも、物販ビジネスに取り組んでいる人の中には、自分の利益を優先するあまり規則を破ってまで稼ごうとする人が一定数存在します。具体的な規約違反の例は、以下のとおりです。
| 規約違反 | 抵触する恐れがある法律 |
|---|---|
| 偽ブランドの販売 | 商標法、著作権法 |
| コンサートチケットの販売 | チケット不正転売禁止法 |
| 医薬品や化粧品の販売 | 薬機法 |
とくに、物販ビジネス初心者は知らずにルール違反を侵してしまう場合があるため、利用しているプラットフォームの規約は慎重にチェックするようにしましょう。
3. しっかり学ばないと利益が出ない
実際に稼げなかった人が「稼げるなんて嘘だった」と言っているために、物販ビジネス全体が怪しいという印象を持たれることもあります。
物販ビジネスは初期投資が小さくても参入できることから、取り組んだことがない人ほど、手っ取り早く簡単に稼げるというイメージを持っています。しかし、実際にはしっかり学ばないと利益を出すことはできません。
物販ビジネスで稼ぐためには商品リサーチの手法や在庫管理、資金管理など、幅広いノウハウが求められます。
物販ビジネスのノウハウをきちんと学習しないまま始めてしまうと、すぐに挫折してしまうケースが後を絶たちません。
簡単に利益が得られるというイメージと実際の難しさのギャップから、物販ビジネスへの不信感が生じてしまっていると言えるでしょう。
物販ビジネスにおいて怪しい業者がよく使う手口
物販ビジネスが怪しいと言われる大きな原因と言えるのが、怪しい業者が数多く存在していることです。悪意のある業者が物販ビジネス領域でよく使う手口は、以下の3つです。
- 高額なツールやシステムの購入を迫る
- 簡単に儲けられることを売りにした情報商材を販売する
- 法に触れるような仕事を依頼する
少しでも当てはまる事例に出くわしたら、相手にせずに避けるようにしましょう。
1. 高額なツールやシステムの購入を迫る
物販ビジネスでは効率的な在庫管理や販売促進のために、さまざまなツールやシステムが活用されています。しかし、必要以上に高額なツールを売りつけようとする業者が存在するのも事実です。
物販ビジネス初心者は知識がないため、高額なツールでも購入されやすいことを逆手に取った悪徳商法と言えます。
現在では無料でも優秀なツールが数多く公開されており、有料プランでも月額数千円程度に収まるケースがほとんどです。月額数万円以上するツールの購入を勧められたら、断るようにしましょう。
2. 簡単に儲けられることを売りにした情報商材を販売する
物販ビジネスの世界では「簡単に稼げる」「絶対に儲かる」のようなインパクトのある広告とともに、高額な情報商材を販売しているケースが多いことにも注意が必要です。
事実、物販ビジネスは根気強く学ばないと稼げるようにはなりません。
誠実な態度で物販ビジネスのノウハウを販売している業者はターゲット層を明確にしており、「楽して稼ぐことはできない」と明示しています。
つまり、楽に稼げることをアピールしている商材は、生徒に成果を出してもらうことよりも商材を買ってもらうことを優先していると言えます。「楽に儲けられる」系の広告文句がある商材は、購入しないようにしましょう。
3. 法に触れるような仕事を依頼する
悪徳業者が違法な手法を使って、利益を上げようとするケースは珍しくありません。代表的な例としては、何も知らない人に対して法令に違反するような行為を依頼するケースが挙げられます。
具体的には、競合他社の商品へ悪いレビューを書くことをコンサルティング生に指示するといった手口が報告されています。
このように、悪徳業者が法的リスクの高い行為をコンサルティング生に依頼するケースは少なくありません。基本的には、物販の仕事と直接関係のない案件を依頼されたら、身を引いたほうが賢明と言えるでしょう。
物販ビジネスが怪しいかどうか見分けるポイント5つ
物販ビジネスで順調に成果を上げるためには、怪しい業者を見分けることが重要です。見分けられるようになれば、詐欺被害に遭うリスクを大幅に下げられます。
ここでは、悪質性が高い業者かどうか判断するポイントを5つ紹介します。
- 口コミや評判の内容はよいか
- 会社の情報がきちんと明記されているか
- 審査制を導入しているか
- LINEに登録しただけで個人情報を求めてこないか
- 代表者の成功者アピールが露骨すぎないか
それぞれ詳しく見ていきましょう。
1. 口コミや評判の内容はよいか
物販ビジネスの商材を検討する際は、販売会社や商品の口コミを確認することが重要です。
具体的な確認方法としては、口コミサイトやSNSなどで利用者の声を確認しましょう。よい口コミが多数見られれば、ある程度の信頼性はあると判断できます。
反対に悪い口コミが多く見られるのであれば、その商材は購入することを避けることも視野に入れるべきでしょう。
ただし、悪い口コミに関しては、講座を購入した人の取り組み方に問題があるケースも一定数存在するので、鵜呑みにしないことも大切です。あくまで、参考程度にとどめておくことをおすすめします。
2. 会社の情報がきちんと明記されているか
怪しい業者は、会社の情報が明記されていないケースもあります。会社のホームページへアクセスし、以下の項目が掲載されているか確認してみましょう。
- 会社名・法人番号（法人の場合）
- 資本金
- 所在地・電話番号
- 営業時間
- 事業内容
- 設立年月日
- 取締役・執行役員の名前 など
すべての項目が書かれている必要はないものの、上記の情報がどこにも掲載されていない会社は疑う姿勢を持つといいでしょう。
3. 審査制を導入しているか
入会するのに審査が必要な物販スクールは、サポートのクオリティが高い傾向にあります。審査制限を設けてあえて入会者を絞ることで、一人ひとりに対するサポートのクオリティが保たれます。
できるだけ高い売上を上げるという視点に立てば、入会者数を増やしたほうが有利であることは言うまでもありません。
それでも、審査制にして入会者を絞っている業者はサポートクオリティを保つことで、生徒一人ひとりの成果向上に尽力していると言えるでしょう。
4. LINEに登録しただけで個人情報を求めてこないか
公式LINE登録後、すぐに氏名や年齢などの個人情報を求められる場合は注意が必要です。とくに、クレジットカード番号や銀行口座などの入力を求められても、相手の素性を判断できないうちは対応してはいけません。
商材に対する詳しい説明がない段階で、支払い方法の登録を求められた場合は、LINEをブロックしましょう。
ただし、LINEに誘導された段階においては怪しいかどうかは判断できません。登録後すぐにお金に関する情報を求めてくるアカウントにおいてのみ、警戒するようにしましょう。
5. 代表者の成功者アピールが露骨すぎないか
スクール運営者の露骨な豪遊シーンを広告やSNSにアップしている業者も要注意です。
物販ビジネスの領域に限らず、初心者に虚構の夢を持たせて商材を販売しようとする手法は、ネット上でよく見られます。
高級外車を乗り回したりブランド物を買い占めたりしている写真など、お金持ちアピールが度を越している会社の情報商材は、買わないようにしましょう。
物販ビジネスで怪しい業者の商品を買ってしまったときの対処法
万が一、怪しい業者の商品・サービスを購入してしまったときの対処法を紹介します。
- 消費者ホットラインに相談する
- クーリングオフ制度を活用する
- クレジットカードや口座を停止する
契約後すぐに対応すればお金が戻ってくるケースもあるので、落ち着いて行動しましょう。
1. 消費者ホットラインに相談する
消費者ホットラインは、物販ビジネスでトラブルに巻き込まれた際の相談窓口です。「188」に電話をかけると、物販ビジネスのトラブルについて相談できます。
専門のスタッフが被害状況をヒアリングしたうえで、適切なアドバイスをもらえます。たとえば、返品や交換の方法、クーリングオフの手続きなど具体的な対処方法を教えてくれるでしょう。
実際に情報商材の相談事例は数多くあるので、詐欺被害に遭ったら一人で抱え込まずに、なるべく早く消費者ホットラインに相談することをおすすめします。
2. クーリングオフ制度を活用する
物販ビジネスで悪質な業者と契約を結んでしまった場合、購入後一定期間内にクーリングオフを適用すれば、無条件で契約を取り消せます。
クーリングオフを適用できる期間は、申込書面または契約書面を受け取った日から8日以内です。手続きは、書面で業者に通知するだけでOKなので比較的簡単です。
なお、クーリングオフ制度について詳しい情報が必要な場合や、深刻な被害に遭ってしまった場合は「警視庁総合相談センター」の電話番号「#9110」に相談しましょう。
クーリングオフを活用すれば、被害を最小限に抑えられる可能性があります。
3. クレジットカードや口座を停止する
怪しい業者から商品を購入してしまったら、クレジットカードや分割払いの口座の支払いを停止することも重要です。
クレジットカードの場合は支払いを拒否し、カード会社に異議申し立てをしましょう。支払いを停止できれば、被害を最小限に抑えられるかもしれません。
なお、支払いを停止した後は必ず取引履歴を確認し、不正な引き落としがないかチェックすることも忘れないようにしましょう。
知識を身につけて怪しい物販ビジネス業者に引っかからないようにしよう！
残念なことではありますが、物販ビジネスの領域は一部ではあるものの悪徳な情報商材やサービスが出回っているのが現実です。怪しい業者に引っかからないようにするには、正しい知識を身につけ、物販ビジネスに関するリテラシーを高めることが大切です。
きちんとした知識を身に付ければ、悪徳業者の被害に遭うリスクは最小限となり、円滑にビジネスを展開できます。
なお「物販ビジネスについて学びたい！」という人は、物販ONE®代表のかずが発信するLINEにご登録ください！物販に取り組んでいる人に向けて、お役立ち情報を発信しています。
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